採用情報

新卒採⽤

職種 大学卒(予定者)
技術(船舶設計)、営業、製造、検査
高校卒(予定者)
製造、営業事務他
募集⼈員 5名
選考方法 個人面接、適性検査(GAB)
給与 当社規定による
諸手当 時間外勤務手当、家族手当、住宅手当、皆勤手当、役職手当、食事手当
昇給 年1回
勤務地 本社(東京都江東区潮見2-1-16)
勤務時間 平常勤務 8:45~17:00(休憩60分含)
土曜勤務 8:45~13:00(第1・3土曜日)
休日 日曜日、国民の祝日、年末年始、5月1日、隔週土曜日、その他会社が指定する日
休暇 年次有給休暇、特別休暇、産前産後休暇、育児休暇、子の看護休暇、介護休暇
福利厚⽣ 厚生年金保険、健康保険、雇用保険、労災保険
財形貯蓄、退職金制度、家賃補助、社員食堂、定期健康診断、労働組合
保養所(小豆島、諏訪湖、富士、葉山、軽井沢、京都、金沢、ハワイ)
その他 会社見学、インターンシップは随時受付
エントリーはホームページのエントリーフォームから
連絡先 墨田川造船株式会社 総務部
TEL : 03-3647-6111

中途採⽤

職種 ①船舶の設計(機関設計・電気設計)
②船舶の検査
応募条件 1.⾼卒以上で機械系/電気系出⾝の⽅
 AUTO CADの操作ができる⽅
募集⼈員 若⼲名
給与 ①当社規定による
②当社規定による
諸手当 時間外勤務手当、家族手当、住宅手当、皆勤手当、役職手当、食事手当
昇給 年1回
勤務地 本社(東京都江東区潮見2-1-16)
勤務時間 平常勤務 8:45~17:00(休憩60分含)
土曜勤務 8:45~13:00(第1・3土曜日)
休日 日曜日、国民の祝日、年末年始、5月1日、隔週土曜日、
その他会社が指定する日
休暇 年次有給休暇、特別休暇、産前産後休暇、育児休暇、子の看護休暇、介護休暇
福利厚⽣ 厚生年金保険、健康保険、雇用保険、労災保険、
財形貯蓄、退職金制度、家賃補助、社員食堂、定期健康診断、労働組合
保養所(小豆島、諏訪湖、富士、葉山、軽井沢、京都、金沢、ハワイ)
連絡先 墨⽥川造船株式会社
総務部 TEL 03-3647-6111

よくある質問

制度や福利厚生について教えてください。

下記のような制度や福利厚生があります。

<研修制度>
①新入社員に対する安全衛生教育のほか、造船知識や造船技能の習得を目標に東日本造船技能研修センターでの研修、外部研修機関によるビジネスマナー研修を受講いたします。
②労働安全衛生法などに基づく各種講習を受講し、仕事に必要な資格を取得します。

<出産、育児、介護などに関する制度>
産前産後休暇・育児休暇・介護休暇・短時間勤務のほか、子の看護休暇制度を設けています。

<保養所>
国内外の9か所において、社員とその家族が利用できる宿泊施設があります。

・吉浜荘(湯河原)
・小豆島保養所(小豆島)
・諏訪湖荘(諏訪)
・富士桜山荘(富士)
・プレイス秋谷(葉山)
・サンクタス軽井沢(軽井沢)
・イーグルコート京都御所(京都)
・マストスクウェア金沢(金沢)
・トランプ・インターナショナル・ホテル・ワイキキ(ハワイ)

<イベント>
横浜倉庫グループ会社間の親睦を図るため、ボーリング大会やゴルフ大会を年に1回行っています。

未経験者でも応募できるでしょうか。

下記の条件を満たす方なら未経験でも応募可能です。

①意欲を持って仕事に取り組める方
未経験をハンデと感じさせない「やる気」を持ち、「新しいことを学ぶのが好き」といった積極的な姿勢をアピールできる人材。
②柔軟性のある人
自社の仕事のやり方や企業風土に馴染みやすい、柔軟性のある人材。

女性社員の割合はどれくらいですか。

男女比のほか、さまざまな社員データをご紹介します。

<男女比>
男性37名(84%)
女性7名(16%)

<平均年齢>
39歳

<平均勤続年数>
11年
※2021年10月時点

キャリアアップのイメージを教えてください。

一人ひとりの成長スピードと技術レベルに応じて、大きく分けて5つの段階があります。

1.特定分野の基礎知識を身に付け、技術や能力を高める。
2.資格を取得して専門職に従事できるようになる。
3.異動を通じて、さらに幅広い業務知識や経験を得る。
4.昇進して部下の育成を任される。
5.マネジメント業務や会社の経営にも携わるようになる。

どのような研修を行っているか教えてください。

OJTを中心に、大きく分けて2つの研修を実施しています。

<新人研修>
①新入社員に対する安全衛生教育のほか、造船知識や造船技能の習得を目標に東日本造船技能研修センターでの研修。
②外部研修機関によるビジネスマナー研修。

<専門研修>
①東日本造船技能研修センターにおいて、アーク溶接、配管艤装など、より密度の高い技能教育を実施し、早期戦力となる人材を育成。
②船舶電装管理者、主任船舶電装士、船舶電装士の資格取得を支援。
③労働安全衛生法に基づく各種講習を受講して資格を取得。